一般的な加入状況ってどれくらい?
いくら保険料払ってるの?
参考にしたいよ!
知るだけならよし。
参考にしちゃダメ。
平均値を参考にするのは、保険選びで失敗します。
この記事では、平均データはあなたにとって意味ないことを説明し、本当に参考にするべきポイントを解説していきます。
この記事を読み終えることで、何を意識して生命保険のプランを決定すれば良いかが明確にわかるようになります。
保険選びで失敗をしたくない人は最後まで読んでください。
生命保険の平均的な加入データを一応掲載
とりあえず意味はありませんが、平均的な加入状況を見ていきましょう。
年齢別の平均保険料です。何を感じますか?
これぐらいは、
入った方がいいのかな・・
ふふふ。
平均値に踊らされるがよい。
生命保険の平均値データは意味がない
どれぐらい意味がないデータなのかを例えてみます。
意味のない平均データの例
- 性別、年齢ごとにテレビの平均視聴時間
- 性別、年齢ごとの靴の平均所有数
- 性別、年齢ごとの平均勉強時間
- 性別、年齢ごとの転職先年収
これらと同じくらい意味がないデータです。
理由は、考え方や環境が違うからです。
平均だからといって平均に寄せる必要はまったくないし、気にする必要もありません。
生命保険も同じく、みんな考え方や環境が異なります。
「平均」をちゃんと理解しよう。
「平均」を正しく理解すればわかる無意味さ
3つの平均を見てみましょう。
A、B、Cの平均は40点です。
次の場合も平均が40点です。
ぜんぜん違いますよね。
他と極端に違うデータがあると、平均値は変わってしまいます。
傾向を知るためには、中央値を知る必要がありす。
やたらと平均値のデータを使う保険会社も見かけるので注意してください。
そしたら、どうしたらよいのよ。
生命保険を考えるポイント5つ
生命保険(特に死亡保障)を考える上で必要な属性です。
人によって違います。
同じ境遇の人はいません。なので、平均データもありません。
5つの項目がどう影響するかを見ていきましょう。
①世帯主が会社員 or 自営業
生命保険が多く必要なのは、自営業。
遺族年金についてのざっくり説明はコチラのページで解説します。
現在、記事を編集中。近日公開予定
自営業の人は、保障が薄いよ。
②配偶者の職業(収入)
生命保険が多く必要なのは、配偶者が主婦。
逆に、配偶者に稼ぎがあれば、世帯主が亡くなっても家族をある程度は守れます。
正社員で世帯主以上に収入があれば、生命保険はあまり必要ないケースもあります。
配偶者に収入があれば、死亡保障がなくとも計算上なんとかなる。
③賃貸 or 持ち家
生命保険が多く必要なのは、賃貸。
家を購入した方は団体信用保険に加入をしています。ローン契約をした人が亡くなると、ローンもなくなるという保険です。なので、他の生命保険で準備する必要が減ります。
一方、賃貸の場合は、世帯主が亡くなっても、家賃を払い続ける必要があります。その分、余計に多く保険で準備が必要です。
家を買ったら保険を見直す理由はココ。大幅に見直せるチャンスの人も。
④家族構成
生命保険が多く必要なのは、小さい子供がいる家庭。
世帯主がなくなっても教育費は減ることはありません。一人あたりの教育費は1000万と言われています。教育費についてはコチラを参考に。
必要なときに必要な分だけ入るのがコスパ最高。子供が独立までが親の責任期間です。
⑤子供の進学
生命保険が多く必要なのは、大学進学(理系)。
私立と公立、大学への進学、仕送りの有無で大きく教育費は変わります。
単純に一人1000万と言われています。
学費については別のページでまとめます。
現在、記事を編集中。近日公開予定
大学が一番お金がかかるよ。世帯主が亡くなったから、進学を諦める、、、なんてことにならないように教育費がどれくらいかは知っておこうか。
5つの項目を考えれば、保険選びで失敗しない
5つの項目は死亡保障を検討する時に重要です。
死亡保障が必要がない場合は、そこまで増やす必要はありません。
死亡保障は保険料が結構高いですよ。必要な分だけで問題なしです。
こんな人は失敗してるかもね。考え直そう。
生命保険で備える金額は引き算でだす
例えば、世帯主がなくなった後の家族に今後5000万が必要だとします。
準備済み資金(社会保障や配偶者収入など)で2000万が見込めるとなると、、、
生命保険としては、不足する3000万を加入すれば問題なしです。
今後必要になる金額の内訳
家族の生活費、住宅費、教育費、税金です。
準備済み資金の内訳
遺族年金、妻の収入、預貯金、その他資産です。
生命保険で備える金額は引き算で計算
すごくシンプルです。あなたも計算することができちゃいます。
注意することは、意外と複雑だということ。
FPや保険に慣れていない人は計算が複雑です。
- 遺族年金
- 生活費
- 教育費
- 住宅費
- 税金
これらを1年ごとに計算することができれば問題ありません。
無理でーす!
考え方が分かれば任せて問題なし
手品のからくりがわかっていれば、見破れます。
考え方がわかれば、自分でできないことも見破れます。
FPの資格を持っている人であれば自力で計算ができるかも知れません。計算方法が不安であれば、詳しい人の相談する方が早くて正確です。データを入力すると、必要な金額が算出できるツールが存在します。
計算してもらおう!
伝えるべき項目を伝えて、自分に合った保障額で加入することをお勧めします。
代理店選びのポイント、比較はこちら
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